当ブログ、ツイッター等におけるピルに関する情報の発信を当面停止することにしました。
ピルは本来安全性の高い薬であり、
ピルの普及は日本の女性にとって多大なメリットがあるとこれまでも確信してきましたし、
現在もその確信に変わりありません。
しかし、日本の現状においては、ピルはメリットよりもデメリットの方が大きいと考えざるをえません。
ピルを安全な薬にすることはできます。
そのために微力ながら情報を発信してきましたが、
残念ながら状況は変わっていません。
現状において日本のピルは、メリットよりデメリットが大きい状態が続いています。
この状態は、根本的な改善がなされない限り転換できません。
当サイトの情報が多少なりともリスク回避に役立ったとしても、
それはかえって現状の問題点を隠蔽してしまう結果になるのではないかと恐れます。
状況が変化するまで、ピルについての情報発信停止を決意した理由です。
「ピル推進派」産婦人科医に十数年間期待してきましたが、
期待しても無駄との認識に至りました。
・ピル解禁の意義を共通認識できない状況
・副作用問題の現状を共通認識できない状況
・副作用回避方策の必要性を共通認識できない状況
状況が変わるまではピルについての発言は控え、
ピルと直接関係しない事柄を書いていきます。
★ ★ ★ ★ ★ ★ ★ ★
副作用拡大を招いたライフデザインドラッグ路線のピル。
誰が最期までライフデザインドラッグ路線にしがみつくのか見届けたい↓↓。
特定非営利活動法人OC普及推進事業団ご推薦の産婦人科医など(26 Apr 2014保存)。
※同団体は虚々実々のプロパガンダ言説を専らとしてきた経緯があり、勝手に「つながり」を表明しているケースも考えられます。
ピルの製造原価は1シート数十円です。
製薬会社にとってピルほど利益の上がる薬はありませんし、
ピルほど広告効果のある薬はありません。
原発推進に巨額な広告費が使われたのと同様に、
ピル販売促進に巨額の資金がつぎ込まれました。(参照 ピルの副作用被害とオーキッドクラブの責任)
日本のピルは製薬会社が提供する情報と資金によってコントロールされています。
ピル推進派の女性専門家の会は、血栓症副作用の勉強会をするのに製薬会社から講師を招きました。
当サイトの情報を製薬会社情報と異なるという理由で間違いと決めつけ中傷してきたNPOの理事長は、まともな医療者の当たり前の発言まで気にいらないようです。(参照 )
製薬会社による情報操作は、医師からユーザーまで浸透しているのが現状です。
製薬会社から情報操作のための資金提供が続く限り、
製薬会社の意を酌んだピル言説が横行します。
日本のピルが再生するには、
いったん滅んでしまった方がよいのではないか。
この考えを自分で抑えることができなくなりました。
ライフデザインドラッグ路線への懐疑が一定程度になれば、当サイトの活動を再開します。
この50年間に女性のライフスタイルはすっかり変わっています。身体の成長と性行動の開始が早くなり、産む子どもの数は少なくなりました。一方で高学歴化し、職業をもって社会参加するのがあたりまえになりました。寿命も飛躍的に延び、閉経後の人生は30年以上に及んでいます。それにともない、長い人生をどうやって健康の質(QOL)を保ちながら豊かに生きるかが新しい課題となっています。
WHOは、身体のみならず精神も社会的な状態も、すべて良い状態(Wellbeing)であってこそ、真の健康と言っています。私たちは、女性の健康の専門家を目指して、証拠にもとづいた正しい情報を提供し、わが国に包括的な女性医療・保健システムを実現するために活動をしています。
- 1. 政策への提言
- 低用量経口避妊薬の認可を求めて
- 新しい女性医療システムを目指して
- 十代の性教育の充実を求めて
- 2.シンポジウム・セミナー
- 「21世紀の女性医療」
- 「性感染症や中絶から十代を守ろう」
- 「避妊カウンセリング―日本とアメリカ」
- 「働く女性の健康」
- 「働く女性のメンタルヘルス」
- 「中高年女性の健康―Complete Wellnessとは―」
- 「女性の健康とクスリ」
- 「くすりCASP勉強会」
- 「出産シンポジウム」他
- 3.リーダーシップ研修
- ピル講師養成講座
- 十代への性教育講師養成講座
- 4.調査研究
- 日本女性の性・避妊行動調査
- メディアの性感染症の取り上げ方についての研究
- 5.出版・編集協力、ビデオ、スライド作成
- 6.広報活動
- 年4回のニュースレター発行
- インターネットホームページの運営
- 7.ネットワーク形成
- 日本女医会、米国女医会、ほか国際アドバイザー多数との交流
- 従来の母子保健制度の枠を超え、女性の健康の視点からリプロダクティブ・ヘルス/ライツの推進をしていきます。妊娠や分娩ばかりでなく、月経、不妊、望まない妊娠や性感染症、更年期、女性ホルモンの積極的利用などについても積極的に考えていきます。
- 総合的な女性の健康(Women's Health)を実現させる医療や保健システムの確立にむけて活動していきます。栄養や睡眠、ストレス、がん予防、メンタルケア、思春期や高齢者の健康問題など、女性の健康にも学際的な研究や医療の提供が必要とされています。
- 子どもからおとなまで、男女一緒の性と健康に関する教育を実現させていきます。従来の性教育を見直し、個人の人権を尊重した科学的な健康教育が必要です。わたしたちは、「性」と「こころ」の自己決定をサポートしていきたいと考えています。
- 科学的な証拠に基づく医療(EBM)の考え方を導入し、わが国の女性の健康に関する学際的研究を行っていきます。
- 患者や障害者、高齢者、子どもなど弱者にやさしい医療や社会の構築を提言します。パターナリズム(家父長主義)を廃し、ひとりひとりの人間が尊厳のある個人として大切にされる、心地よい社会環境を実現していきます。
また、臓器別ではなくトータルな人間として診る統合医療を臨床で実践しようとする女性総合医療も、当会会員を中心に各地で試みられるようになりました。岡山や福岡での試みはその先駆とも言えます。また、医学的にも性差医療(ジェンダースペシフィックメディスン)が注目され、男性と女性の生物学的、遺伝学的、医学的、社会的差異について検討されようとしています。
2003年。女性医療・保健は「健康日本21」でリプロダクティブヘルス・ライツの項目として掲げられ、わが国の医療・保健の目標として推進されようとしています。しかし、ひとりひとりの人間によりそい、自己決定を支援しようと私たちが求めてきたトータルな医療・保健の実現には、まだ遠い道のりであるといえます。とはいえ、この数年、当事者主体の医療改革のムーブメントには目をみはるものがあり、これからは、ますます当会が、専門家でありかつ当事者の視点を失わない活動を、真に一般女性の健康と幸福のために展開できるのかどうかが、試されることでしょう。
最後に、私たちが、生涯にわたる女性の真の健康を実現していくために、今後活動してゆくための5つの柱を掲げたいと思います。









