頭痛とピル

日本の添付文書の頭痛に関する禁忌事項について考えてみましょう。

まず、「避妊法使用に関する医学的適用基準（WHOMEC）」の頭痛に関する事項は以下のようになっています。

アメリカのピルの絶対禁忌条項の10番目は以下のようになっています。

Have headaches with focal neurological symptoms or have migraine headaches with or without aura if over age 35 [see Warnings and Precautions ] 局在性神経徴候を伴う頭痛を有するか、前兆の有無にかかわらず35歳以上で偏頭痛を有する場合[警告及び注意事項を参照]

そして「警告及び注意事項」には以下のように記されています。

Headache If a woman taking *製品名* develops new headaches that are recurrent, persistent, or severe, evaluate the cause and discontinue *製品名* if indicated. An increase in frequency or severity of migraine during COC use (which may be prodromal of a cerebrovascular event) may be a reason for immediate discontinuation of the COC. 頭痛 繰り返し、あるいは持続的な、あるいは激しい頭痛が、*製品名*を服用中の女性に新たに生じた場合、原因を調べること。*製品名*が処方されているなら中止すること。 混合ピルの使用中の片頭痛頻度の増加や症状の激化(それは脳血管性発作の前兆かもしれない)は、混合ピル即時中止の理由たり得る。

WHOMECとアメリカの添付文書は、
①35歳以上の片頭痛について絶対禁忌としていること、
②35歳未満の頭痛について前兆の有無により、あるいはその症状により絶対禁忌としている、
の２点で共通しています。

一方、日本のガイドライン(改訂版)は、WHOMECに準じたとしています。

世界保健機関の「避妊法使用に関する医学的適用基準（WHOMEC）」に則って指導することにより、最適な避妊法を選択することが可能であり医学的障害を回避できる（表８）。不適用基準（または禁忌）のみではなく、適用基準についても述べているが、表８にOCの使用による利益がリスクを上回る状況（WHO‐1、「使用制限なし」およびWHO‐2、「リスクを上回る利益」）およびOCの使用によるリスクが利益を上回る状況（WHO‐3、「利益を上回るリスク；原則的禁忌」およびWHO‐4、「容認できない健康上のリスク；絶対的禁忌」）を要約する。

その片頭痛に関する要約は以下の通りです。

OC処方ができない場合 WHO分類3－利益を上回るリスク 片頭痛－局限的症状のない35歳以上の女性 WHO分類4－容認できない健康上のリスク 片頭痛－年齢に関わらず局在性神経兆候を有す

超要約？のためなのか、「片頭痛」について「局限的症状のない35歳以上の女性」を禁忌としています。
「局限的症状のある35歳以上の女性」は当然禁忌と推測できるだろうということなのでしょうか？
翻訳で、aura(前兆)がどこに消えたのかもよくわかりません。
わざわざ、わかりにくい要約にしたのかと考えたくなるほどです。

多くの医師が見るのはガイドラインではなく添付文書なので、
添付文書を見てみましょう。
低用量ピルの絶対禁忌・相対禁忌の記述内容は全製品共通です。

その絶対禁忌に、 6. 前兆（閃輝暗点，星型閃光等）を伴う片頭痛の患者 ［前兆を伴う片頭痛の患者は前兆を伴わない患者に比べ脳血管障害（脳卒中等）が発生しやすくなるとの報告がある．］ があります。 相対禁忌には、 （8）前兆を伴わない片頭痛の患者 ［脳血管障害（脳卒中等）が発生しやすくなるとの報告がある．］ があります。

①前兆（閃輝暗点，星型閃光等）を伴う片頭痛の患者を絶対禁忌とするのは合理的で、
WHOMECともアメリカ添付文書とも合致します。
②WHOMECに準じるならば、前兆を伴わない片頭痛の患者についても、ケースにより絶対禁忌または相対禁忌に指定すべきです。
現状は一律に相対禁忌となっています。
③アメリカの添付文書に倣うならば、
前兆がなくても髄膜腫が疑われる頭痛は、年齢に関係なく禁忌とすべきです。

ピルの服用と髄膜腫リスクについては、こちら。

※補足をコメント↓として記しています。